世界的な企業の役員の半分（44%）は、64才を過ぎても
働く計画をもっていることが、コーン/フェリー・インターナショナルの
調査で明らかになった。うち70才過ぎても働く計画を持つ役員は15%。
Ｑ.どんな年令のときに、あなたは、退職するのを計画していますか?
50才以下　 2%
50 – 54 才 　7%
55 – 59 才 19%
60 – 64才　 28%
64 – 69才　 29%
70才以上　 15%
Q.あなたの会社では、ベビーブームに生まれた人が退職することで
会社が重要な知識を失う可能性に関してどれくらいの関係がありそう
ですか？
非常に関係がある 14%
少し関係がある 27%
関係がなくて、また無関心でない 28%
少し無関心である 12%
非常に無関心である 19%
Korn/Ferry
実際、今日本でも2007年問題が叫ばれている。
それは、「暗黙智」といわれるさまざまな知恵やノウハウ、技能を
後世代に十分に伝承できずに退社するため、会社の業務が混乱
する可能性が指摘されているのである。
しかもこれは一過性のものではなく、今後より大きい形でおきてくる
構造的な変化である。
働きたいという意欲あるシニア。2007年問題。引退制度。
まず、必要なのはシニアの知恵のナレッジマネジメントだろう。
しかし、いかに社外に流出させない形で行う？社会自体の構造変化には
どう立ち向かう？どう追いついていく？ITでのナレッジマネジメント？
では、どうやって分かりやすいインターフェイスにする？
一回、構造的に流れを捉えた上で御社にとって最適なシステムつくりを
戦略的に押し進めていく必要があるだろう。戦略的な解決をご希望な
方は何なりとお問い合わせ下さいませ。（info@cnxt.jp）